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教員の研究活動 2015年度バックナンバー |
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■新刊図書
※国際公共政策研究科（OSIPP）教員の著書一覧は OSIPPライブラリーHP→ スタッフコーナーに掲載しています。国際公共政策研究科ライブラリーは こちらから
- (2016/2/15) 星野俊也
- 『 Navigating Change：ASEAN-Japan strartgic partnership in East Asia and in global governance / edited by Rizal Sukma and Yoshihide Soeya』
- (2016/2/15) 山内直人
- 『ボランティア・国際協力への理解を深める2000冊 (ヤングアダルトの本 / 日本アソシエーツ編集）』
- (2016/2/15) 松林哲也
- 『政治行動論: 有権者は政治を変えられるのか/ 飯田健、松林哲也、大村華子著』
- (2015/10/19) 山内直人
- 『協働社会における財政 / 日本財政学会編』
- (2015/10/19) 床谷文雄
- 『Law practice 民法 / 千葉恵美子、潮見佳男、片山直也編』
- (2015/9/29) 山内直人
- 『The Palgrave handbook of global philanthropy / edited by Palma Wiepking,Femida Handy』
- (2015/9/7) 松本充郎
- 『逞しきリベラリストとその批判者たち : 井上達夫の法哲学 / 滝川裕英、大屋雄裕、谷口功一編』
- (2015/7/30) 内記香子
- 『The Palgrave handbook of international labour migration : law and policy perspectives / Edited by Marion Panizzon,Gottfried Zurcher & Elisa Fornale』
- (2015/7/9) 床谷文雄
- 『財産管理の理論と実務 / 水野紀子、窪田充見編集代表』
- (2015/6/11) 床谷文雄
- 『これからの後見人の行動指針：よりよい後見事務の道しるべ / 成年後見センター・リーガルサポート編著』
- (2015/6/8) 木戸衛一
- 『北東アジアの平和構築：緊張緩和と信頼構築のロードマップ/豊下樽彦、澤野義一、魏栢良編著』
- (2015/6/8) 星野俊也
- 『ジェンダーと国連/日本国際連合学会編』
- (2015/5/26) 床谷文雄
- 『民事判例Ⅹ 2014年後期 / 現代民事判例研究会編』
- (2015/5/26) 木戸衛一
- 『変容するドイツ政治社会と左翼党：反貧困・反戦 / 木戸衛一著』
- (2015/4/27) 木戸衛一
- 『言語と人間性 : コンフリクト社会に見る言語行為と多言語 = Sprache und Conditio Humana : Sprachhandlung und Mehrsprachigkeit in Konfliktgesellschaften / アブドゥルラッハマン・ギュルベヤズ編』
- (2015/4/27) 松野明久
- 『Chega! : the final report of the Timor-Leste Commission for Reception, Truth and Reconciliation (CAVR)/KPG』
- (2015/4/21) 山内直人
- 『公共経営学入門 / 松永佳甫編』
- (2015/4/9) 山内直人
- 『NPO・NGOのキャパシティ・ディベロップメント / 関西国際交流団体協議会』
2014年度■新聞・雑誌記事、その他
- 小原美紀
- （論説）「高齢者の貧困がなぜ注目されるのか」（共著：大竹文雄、小原美紀）、『中央公論』2016年3月号（1588号）、pp.86-93、2016年2月
- 赤井伸郎
- （意見交換会紹介）「大学生が改善点提案―事業レビューで行革相に」、『東京新聞』2016年2月26日付
- 星野俊也
- （Op-Ed）「冷静な危機管理意識の醸成を」、『産経新聞』2016年2月14日付
- 赤井伸郎
- （Op-Ed）「十字路：政策への関心 蓄積する工夫を」、『日本経済新聞』2016年1月28日付（夕刊）
- 山内直人
- （コメント）「有名人の活動 義援金呼ぶ」、『読売新聞』2016年1月3日付
- 星野俊也
- （Op-Ed）「『なぜ』に立ち向かう年に」、『産経新聞』2016年1月3日付
- 小原美紀
- （Op-Ed）「経済教室：貧困の連鎖止められるか㊤―若年失業者の支援強化を」、『日本経済新聞』2015年12月28日付
- 床谷文雄
- （コメント）「旧姓使用 社会に浸透：選択的別姓 欧米で広く導入」、『読売新聞』2015年12月7日付
- 床谷文雄
- （研究紹介）「結婚と法律⑧ 同姓・別姓 海外の制度は？」、『朝日新聞』2015年12月3日付
- 星野俊也
- （論説）「国連は『戦後』を超えられるのか―創設70年の変容と展望」、『外交』Vol.34、pp.118-125、2015年11月
- 星野俊也
- （Op-Ed）「対テロ『すべきではないこと』も語れ」、『産経新聞』2015年11月22日付
- 木戸衛一
- （講演内容紹介）「過去と向き合う責任」、『新聞うずみ火』、No.121、pp.14-15、2015年11月号
- 赤井伸郎
- （コメント）「11/2～3 第16回北東アジア港湾局長会議：第16回北東アジア港湾シンポジウムの開催」、『港湾新聞』2015年11月10日付
- 床谷文雄
- （コメント）「家族の形多様化 変わらぬ民法：夫婦別姓・再婚禁止期間 憲法判断へ」、『東京新聞』2015年11月5日付
- 木戸衛一
- （論説）「ドイツ連邦軍の国外派兵」、『社会民主』、No.726、pp.7-10、2015年11月
- 赤井伸郎
- （コメント）「地方財政が改善 公営企業は暗転」、『日本経済新聞』2015年10月19日付
- 床谷文雄
- （シンポジウム報告書）「家族法改正研究会第9回シンポジウム：養子法の検討―Ⅱ 養子法の提案―」、『戸籍時報』、No.731、pp.11-24、2015年10月
- 星野俊也
- （Op-Ed）「国際協調の場『国連』にも光を」、『産経新聞』2015年10月11日付
- 藤原綾乃
- （コメント）「新日鉄住金・ポスコ訴訟：人材流出 情報漏洩リスク―機密管理、日本企業に教訓」、『日本経済新聞』2015年10月1日付
- 木戸衛一
- （講演内容紹介）「ドイツにおける平和教育をめぐって」、『平和友の会だより』第258号、pp.1-2、2015年9月
- 星野俊也
- （Op-Ed）「戦後70年、電子メディアが伝えた『お言葉』の英訳」、『産経新聞』2015年8月30日付
- 木戸衛一
- （著書紹介）「左翼党を知るための好著 新自由主義への対抗政党の真の姿」、『図書新聞』2015年8月15日付
- 床谷文雄
- （シンポジウム・コメント）「シンポジウム『認知症の人とその家族をどう守るか？』社会で見守り 支える制度に」、『毎日新聞』2015年7月31日付
- 星野俊也
- （Op-Ed）「新国立白紙 『日本らしさの欠落』とは」、『産経新聞』2015年7月26日付
- 星野俊也
- （Op-Ed）「安保法制審議:『学説』も現実的観点で」、『産経新聞』2015年6月14日付
- 木戸衛一
- （著書紹介）「変容するドイツ政治社会と左翼党：反貧困・反戦」、『京都新聞』2015年6月7日付
- 星野俊也
- （Op-Ed）「首相演説が『東アジア』を現実路線に」、『産経新聞』2015年5月10日付
- 赤井伸郎
- （アドバイザー就任）「財政効率化などで助言 アドバイザーに阪大・赤井教授」、『毎日新聞』2015年5月2日付
- 赤井伸郎
- （アドバイザー就任）「財政アドバイザーに赤井・阪大教授を任命」、『産経新聞』2015年5月2日付
- 赤井伸郎
- （アドバイザー就任）「阪大教授が財政助言」、『読売新聞』2015年5月1日付
- 赤井伸郎
- （アドバイザー就任）「財政アドバイザー 阪大院教授を委嘱」、『中日新聞』2015年5月1日付
- 赤井伸郎
- （アドバイザー就任）「大津市 人口減時代向け指導や助言：財政アドバイザー任命」、『京都新聞』2015年5月1日付
- 星野俊也
- （コラム）「安保理改革」、『外交青書2015』平成27年版（第58号）、p.180、2015年4月
- 木戸衛一
- （コメント）「反日？映画 公開に逆風―捕虜虐待 描写に批判」、『朝日新聞』2015年4月2日付（夕刊）
■論文発表の紹介
- 松本充郎
- （論文）「日本における持続可能な水ガバナンスのための法制度改革に向けて」、『行政法研究』第12号、pp.167-204、2016年3月
- 山内直人
- （論文）「現在の幸福度と将来への希望―幸福度指標の政策的活用」、『日本経済研究』No.73、pp.31-56、2016年1月
- 松林哲也
- （研究ノート）「世論調査の回答率と投票率の推定誤差」、『レヴァイアサン』57号、pp.96-117、2015年10月
- 松林哲也
- （論文、共著）"Latino Immigration and Representation in Local Politics," Urban Affairs Review,49(3), pp.353-380, September, 2015
- 松林哲也
- （論文、共著）"Relative Age in School and Suicide among Young Individuals in Japan: A Regression Discontinuity Approach," PLOS ONE, pp.1-10, August 26, 2015
- 松林哲也
- （論文、共著）"The effectiveness of installing physical barriers for preventing railway suicides and accidents: Evidence from Japan," Journal of Affective Disorders,Vol.178, pp.1-4, June, 2015
- 木戸衛一
- （論文）「『戦後70年』における日独平和運動の課題」、『平和運動』No.529、pp.4-11、2015年4月